スタイの感想

春から新しい生活へのリフォーム

今は両親と3人で暮らしているが、ばねに兄家族と一緒に暮らすようになった。孫と一緒に住んでいる親は喜んでいる。だから、今住んでいる家は建築15年ほどの比較的新しい家だが、この機会に少しリフォームしようというれた。壁のクロスを張り替えたり障子を付けたり、今の家に少し化粧をして春から大家族の生活に備え、3人張り切っている。新生活に向けてのリフォームは、非常に楽しい作業です。
家を買うよりも安くしている家庭のリフォームが、安価なので注意事項があります。それは、リフォーム点によって価格が大きく変わるということです。リフォームは家の売買に比べて価格が分かりにくく、一般的な平均価格であることも知られていません。リフォームの内容と場所によって大きく変わってしまうので、仕方ないことだがそのため、悪徳業者などの問題も多く出ているのが現実です。リフォームをする際には、複数のリフォーム業者に見積もりを依頼しましょう​​。あれば、実際にリフォーム現場を見せて、その内容などを確認してからの見積もりをお勧めします。その中で最も自分が納得できるお店に依頼するようにしましょう​​。
国内のバイク離れに歯止めをかけようと、二輪車大手がてこ入れに躍起になっている。ホンダは車体共通化でコストを抑えた世界戦略車をタイから相次いで“逆輸入”し、ヤマハ発動機はユーザーの環境意識の高まりを背景に電動バイクを投入。各社は従来とコンセプトの異なる新車を投入することで需要を喚起し、撤退の瀬戸際にさえ立っている国内生産の維持につなげたい考えだ。

[フォト]“エコの風”感じて走る　軽快な電動バイク「ＥＣ−０３」

　「こんなに売れるとは思わなかった」。東京・環八通り沿いにある「ホンダドリーム世田谷店」の白畑晋店長の表情は明るい。ホンダが３月に発売したスクーター「ＰＣＸ」（排気量１２５ｃｃ）の売れ行きが好調で、販売現場に久々の活気をもたらしているからだ。予約が埋まり、「納車を２カ月待ってもらったケースもある」（白畑店長）という。

　ＰＣＸは、新興国の生産拠点から同一車種を輸出するホンダの世界戦略車の第１弾で、タイで生産して日本、米国、欧州、韓国などで販売している。これまでの地域別に車体を開発、生産する体制ではコストの圧縮に限界があるため、車体を共通化したうえで人件費などが安い新興国での生産に切り替え、価格競争力の高い世界戦略車として攻勢をかけることにした。

　二輪車の国内販売を手掛けるホンダモーターサイクルジャパンの井内正晴社長は「顧客のニーズに応える商品を安く提供すれば、販売が活性化することが再確認できた」と話す。

　ただ、かつて「庶民の足」として人気を集めた二輪車の国内出荷台数は、少子化や軽自動車への需要シフトなどで減少の一途をたどっている。０９年の出荷台数は３８万台と１９８２年のピーク（３２９万台）と比べて１割強にまで落ち込んだ。

　これに伴い、世界一だった国内生産も縮小。１９８１年の７４１万３０００台を頂点に減少が続き、９３年には生産台数世界一の座を中国に明け渡した。その後も円高や新興国市場の成長などを背景に生産拠点の海外移転が進み、０９年には６４万台まで落ち込んでいる。

　アイドリングストップ機能や最新の電子制御機能を備えたＰＣＸは、国内生産の場合より数万円程度安い２９万９２５０円という割安な価格を設定。国内の受注台数は発売から半年で約１万６０００台と、年間販売目標の２倍に達した。その効果もあり、今年のホンダの国内二輪車販売台数は７年ぶりに前年を上回り、１９万台強になる見込みだ。需要回復には低価格化は欠かせない。

　ＰＣＸに続く世界戦略車の第２弾として、ホンダは来年３月にもスポーツタイプの中型車「ＣＢＲ２５０Ｒ」をタイから逆輸入し、一段の攻勢をかける構えだ。川崎重工業も今年８月から、タイで生産する世界戦略車「Ｎｉｎｊａ（ニンジャ）４００Ｒ」を国内に投入しており、競争は激化してきている。

　◆相次ぎ電動バイク

　一方、エコカーブームにみられる消費者の環境意識の高まりを追い風に、走行中に二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しない電動バイクの投入も相次いでいる。

　ヤマハは今秋、電動バイク「ＥＣ−０３」を個人向けに発売した。販売価格は２５万２０００円。１回の充電で可能な走行距離は最長約４３キロ（実走で約２５キロ）と長距離の利用には不向きだが、同社は「音もうるさくなく、買い物など生活の足に使えるので、バイクを敬遠してきた主婦層などにも魅力を感じてもらえるのではないか」とアピール。実際、１１月末までの３カ月で年間目標の１０００台をクリアしており、同社は自信を深めている。

　ホンダも今月２４日、配達業務を扱う企業や個人事業者向けに電動バイク「ＥＶ−ｎｅｏ」のリース販売を始める。コスト面の課題が残ったことから対象を事業者に限定したが、将来的にはバッテリーなどのコスト抑制を徹底して個人向けに売り出すことも視野に入れている。伊東孝紳社長は１６日の発表会見で「人のため、世のために役に立つというホンダの原点に立ち返り、短距離の乗り物としてニーズに応えたい」と意気込んだ。

　このほか、スズキも９月から電動バイクの公道走行調査を開始。浜松市などと共同で実証実験を行い、早期の商品化を目指している。

　◆縮む市場、生産空洞化の足音

　国内の二輪車需要が低迷する中、ホンダは二輪車の生産拠点だった浜松工場を２００８年に閉じ、熊本工場に集約。この際、約３３０億円をかけて最新鋭の生産ラインを導入した熊本工場は年産５０万台の能力を持つものの、国内需要が伸びず０９年の生産台数は１９万５０００台にとどまった。

　全世界での生産台数に占める国内比率もホンダが１．３％、スズキ５．５％、ヤマハ２．７％、川崎４．３％と低い。生産拠点としての存在感は薄れる一方で、国内の「バイクづくり」は“風前のともしび”ともいえる状況になっている。

　ただ、各社とも「このまま国内の生産現場が先細りになれば、新車の開発もおぼつかなくなる」との認識で一致しており、目の前に迫った危機をそのまま受け入れるつもりはない。「日本にマーケットや工場があり、製品を進化させながら世界で勝ち残っていくという絵を描きたい」（ホンダ幹部）。国内の二輪生産復活に向け、残された時間に余裕はない。（是永桂一）


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