スタイの感想

子供の頃、憧れていた看護師の夢をかなえて思って、今、看護師求人の仕事を捜している。

看護師求人広告を見ながら昔のことを思い出させる。小学校の時の自己紹介は必ずと言っていいほど大きくなると、何になりたいか、という質問をした。このように、2年生まで、ピアノの先生に答えた。それは幼稚園の時からピアノを学んでいたからだ。しかし、3年生から看護師になりたいと話した。それは母と病院に行った時、優しく接してくれた看護師に憧れていたからだ。そして今、私は看護師求人で仕事を探しているところだ。
医師という職業は、様々な勤務形態があります。常勤医非常勤医、アルバイトや派遣の医師は、仕事のやり方もあります。現在は医師の求人サイトもあるので、もし、医師のことが転職したいと思う方や、医師の求人サイトを利用することをおす最後にお勧めします。医師の求人サイトに登録をしておけば情報が入ってくるので、転職の機会が増えていいと思います。
　［東京　２５日　ロイター］　ソニー＜6758.T＞など大手家電メーカーの２０１２年３月期業績見通しは、東日本大震災で混乱したサプライチェーンの最終製品にあたるデジタル製品の生産減少が懸念されている。

　デジタルカメラやスマートフォンの部品不足が深刻なら今期業績に与える打撃は大きい。また震災以前からテレビ事業の不振は各メーカーの共通課題で、今期も損益改善が焦点になる。特に、テレビ用の大型パネルの設備が過剰とみられているシャープ＜6753.T＞の液晶事業には一層の不透明感が強まっている。

　＜供給危機で業績予想の見極めに難航＞

　ソニーでは、宮城県や福島県などで被災した製造拠点は徐々に復旧に入っているが、部材不足から被災地以外の工場でも生産調整に追い込まれる製品が出る見込みだ。東海と九州でデジタルカメラ工場など５拠点の生産を停止したほか、海外の工場でも生産調整を行っている。影響を受けた海外工場は公表されていないが、日本からの部品不足でタイと中国のデジカメ工場の操業が不安定になっている可能性が指摘されている。

　特にソニーの福島県のリチウムイオン電池工場の被災は、同社製のデジカメやスマートフォンに打撃を与えているとの見方は強い。ソニー・エリクソンのバート・ノルドベリ最高経営責任者（ＣＥＯ）は１９日の決算発表で、スマートフォンに使う部品として、液晶ディスプレイ、電池、カメラモジュール、プリント基板が不足していることを明らかにした。ソニーの熊本県の工場で製造する半導体製品のＣＭＯＳイメージセンサーは、シリコンウエハーや半導体洗浄液の供給不足によって稼働率が落ちるリスクが懸念されており、同社製品のボトルネックになるだけでなく外販も落ち込む可能性がある。

　東北のデジタルカメラ工場など７カ所の工場が被災したパナソニック＜6752.T＞は需要面での打撃も懸念される。カーエレクトロニクス製品の比率が高く、自動車メーカーの生産低下が売上減少につながるためだ。最大顧客のトヨタ自動車＜7203.T＞では車両生産が震災前の正常な水準に戻るのが１１―１２月ごろを見込んでいることが明らかになった。ＪＰモルガン証券の和泉美治アナリストは「パナソニックの自動車関連製品は６０００億円くらいあるが、ここが１０％強の減収になる可能性がある」と指摘する。

　両社とも広範囲に及ぶサプライチェーンの混乱を業績に織り込むことに難航しているとみられている。ソニーは例年なら連休明けに行っている１１年３月期の決算発表を５月２６日にずらして行う。一方で、パナソニックは例年並みの４月２８日に決算を発表するが、この時点で今期業績への影響を見極めるのは難しいとみられ、複数のアナリストは同社が今期の業績予想の開示を見送る可能性が高いと予測している。

　＜ソニーの液晶テレビは今期も赤字か＞

　薄型テレビ事業の損益改善は震災以前からの重たい課題だ。２０１１年３月期はソニーが７年連続、パナソニックは３年連続で赤字になることが確実。今期見通しでは赤字脱却の道筋をどう示すのかが注目される。ただ、韓国勢との競争で疲弊し、主戦場が新興国へとシフトすることで製品価格の下落がさらに進むとみられるほか、国内市場でもエコポイント終了と地上波デジタル放送への完全移行で大幅な反動減が予想されており、今期の黒字化も厳しくなるとみられている。

　ソニーの液晶テレビ事業の８年ぶりの黒字化についてＳＭＢＣ日興証券の三浦和晴アナリストは「もはやコスト改善の余地はなくなってきている。今期も無理だ」と厳しい見方を示す。決算発表で会社側は黒字化を目指すと表明するとみられるが「期初に黒字化と言いながら最後は赤字になることが繰り返されてきた。ソニー自身も今期のテレビの黒字は無理だと思っているはずだが、それは表に出さずに連結業績予想を発表することになるだろう」とみている。

　一方で、シティグループ証券の江沢厚太アナリストは、テレビ事業の外部委託の強化で収益改善は可能と指摘する。「テレビの組み立てを委託するだけでなく、液晶パネル調達や在庫管理などオペレーションの全てを委託すれば収益構造は大きく変わる」とし、ソニーが台湾・鴻海精密工業＜2317.TW＞に売却した海外工場のテレビ製造を完全委託することで、液晶テレビ事業は１３年３月期に赤字解消がみえると予想している。

　パナソニックも薄型テレビ事業の赤字脱却が至上命題だが厳しい環境にある。今期の薄型テレビ市場は、新興国の液晶テレビが拡大する半面、パナソニックが資源を投入するプラズマテレビは縮小する可能性がある。また、２０１０年中に稼働したプラズマパネルと液晶パネルの２工場の償却負担が損益にのしかかっていることから、テレビ設備の減損に踏み切るリスクがくすぶっており赤字拡大の懸念もある。

　＜シャープの大型液晶に課題＞

　２７日に決算発表するシャープは震災の影響が比較的小さいとみられているが、主力の液晶テレビと液晶パネルに大きな課題を抱えている。液晶テレビは１１年３月期は黒字の見込みだが、今期の収益は厳しい見込み。国内市場でトップシェアだが海外でのブランド浸透が十分ではなく、エコポイント特需の反動減で最も打撃を受けるメーカーだとみられているためだ。今期は、国内の販売落ち込みを新興国でどれだけ盛り返せるかが焦点だ。

　また液晶パネル事業は、国内のテレビ用液晶の堺工場（大阪府堺市）と亀山第２工場（三重県亀山市）が休止中。工業用ガスの調達難もあるがテレビ在庫の調整が主因だ。５月連休明けには再稼動の予定だが、４月末までに重要顧客のソニーから堺工場への追加出資が得られなかったことで、今後も減産を余儀なくされる可能性が高い。巨大な国内生産設備の稼働率をいかに上げていくかが課題だが、シャープの液晶パネルの強みは大型テレビで、新興国での拡大は期待しづらい。ＪＰモルガンの和泉氏は「米国で７０型テレビが売れ始めているが、堺工場の稼働率を大きく上げるところまでいくかどうかは難しい」と指摘している。

　一方で、中小型液晶はスマートフォンやタブレット端末の需要が拡大しており、大型パネルの不振を中小型でどれだけカバーできるかが注目点。中小型液晶の多気工場（三重県多気町）と天理工場（奈良県天理市）はフル操業の状態で、亀山第２工場でもテレビ用液晶の生産設備を転用して年内に中小型液晶の量産を開始する。シャープの液晶パネル事業は大型・中小型の製品構成の見直しだけでなく、大型液晶においてソニーに代わるパートナーを選定するなど抜本的な構造改革が迫られている。

　＜パナソニックは構造改革費用が左右＞

　４月１日付で三洋電機とパナソニック電工を完全子会社化したパナソニックは２８日の決算で、来年１月１日の新体制発足に向けての事業戦略を公表する見通し。リチウムイオン電池や太陽電池など環境エネルギー分野の戦略のほか、１２年３月期に生産拠点の統廃合による構造改革費用がどれだけ積み上がるかが焦点だ。今期も営業外に多額の構造改革費用（１１年３月期計画は４００億円）を計上すると見込まれており、当期純利益は減益が予想されている。

　一方のソニーは、リーマンショック以来継続してきたリストラが一段落することで、構造改革費用（１１年３月期計画は７００億円）が大きく減少する見通し。ソニーは構造改革費用を営業損益に含めているため、多くのアナリストは今期の営業増益を予想している。もっとも、５月２６日の決算発表で、震災の影響が深刻だったり液晶テレビの赤字解消の道筋が不透明のままならば、減益予想に転じるアナリストが増えそうだ。

　（ロイターニュース　村井　令二　編集：内田　慎一）

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